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補聴器 とは 5つのタイプと選び方

 補聴器

補聴器 とは

補聴器 は、会話やテレビの音声など、「聴こえにくさ」を改善するための機械です。

聴こえてくる音を大きくするため、「増幅器」とも呼ばれています。補聴器の仕組みは、マイクに入った音波を電気信号に変換し、その信号を大きな音にして耳に伝えるものです。

補聴器の種類 価格や特徴について

補聴器は、形状によって大きく5つの種類に分けられます。それぞれの価格や特徴について解説します。

耳掛け型補聴器

価格:片耳10万円以下から30万円以上まで幅広くあります

耳にかけて使うタイプで、あらゆる聴力に対応できます。操作が簡単で扱いやすい反面、汗が入りやすいという欠点があります。カラーが豊富なので、おしゃれ感覚で装着することもできるでしょう。

耳穴型補聴器

価格:価格は既製品で1万5,000円程度から、オーダーメイドでは10万円から50万円前後まで

耳の穴に入れるタイプで、すっぽり収まる小型タイプからはみ出すほど大きなものまでさまざまです。耳穴タイプは耳にきちんと収まることが大切なので、既製のものではなく、耳穴の形状や聴こえの程度に合わせてオーダーメイドで作るのが主流となっています。

ポケット型補聴器

価格:3万円ほどから10万円ほど

補聴器の元祖とも言えるもので、小型ラジオのような型です。本体を胸ポケットに入れてイヤホンをつなぐタイプであり、手元でスイッチやボリュームの調整ができるため操作がしやすいというメリットがあります。その反面、コードが邪魔になったり、衣ずれ音が入ったりすることもあります。

メガネ型補聴器

価格:片耳18万円から

メガネのつるに補聴器を内蔵させ、骨伝導を利用したタイプです。メガネと補聴器の両方の機能を機能を併用できます。

特殊補聴器

価格:片耳15万円程度から

離れた場所や特定の人に設置されたFM送信機から補聴器に音を送るタイプや、高音域の子音を聴き取りやすくするタイプなど、特殊な用途のために作られた補聴器です。

補聴器は消費税対象外

補聴器は薬事法で定められた医療器具です。そのため消費税はかかりません。

ただし、電池などの備品には消費税がかかります。

補聴器の選び方

補聴器を選ぶ際には、まず専門家に相談してください。聴力に合わせるのはもちろん、それ以外にも以下にあげるようなポイントを抑えることが大切です。

ポイント1. 補聴器を使用する環境

どのような環境で使うかによって、使いやすい補聴器は変わってきます。例えば仕事で会議が多い人と、家などの静かな環境で過ごす人では必要な機能が違うのです。

ポイント2. 補聴器の操作方法

形状によって操作の仕方もさまざまです。形状やデザインだけで決めてしまうと、後で使いにくさに困るかもしれません。そのため、購入前に実機を操作してみることが重要です。

ポイント3. 補聴器の価格

補聴器は精密機械であり、決して安いものではありません。そのため、できるだけ安いものを選びたいと思うのは当然でしょう。しかし、聴こえの程度に合った機能が搭載されていないと、思った通りに聴こえない可能性があります。

ポイント4. 補聴器のフィット感

特に耳かけや耳穴タイプの補聴器の場合は、フィット感も重要なポイントになります。常に装着しているのですから、違和感があったり、すぐに外れてしまったりするものは避けましょう。

補聴器の経済的負担を軽くする方法

補聴器は介護保険制度の福祉用具貸与・販売サービスには含まれていません。また、医療器具ですが医療保険制度も適用されません。
しかし、経済的負担を軽くする方法にはいくつかありますので紹介します。

医療費控除

治療費や医薬品代など、医療にかかったさまざまな費用を世帯ごとに合算した金額が、年間で10万円または所得金額の5%を超えた場合に、確定申告により税金が軽減される制度があります。
>>医療費控除とは

補聴器の場合は、「医師の治療等の過程で直接必要とされて購入した場合」に、医療費控除の申請が可能です。

補聴器を医療費控除で申請する手順

まず、医師に治療などのために補聴器が必要な症状であることや病名が記載された「診断書」などを発行してもらいます。ただ単に「聞こえを良くするため」では、医療費控除の対象とはならないかもしれません。詳しくはお住まいの地域の税務署にお問い合せください。

また、補聴器購入時には、使用者の氏名が書かれた領収書を発行してもらい、きちんととっておきましょう。

確定申告(毎年2月16日~3月15日まで)を行う際に、あわせて医療費控除の申請を行います。

障害者総合支援法による補助

利用される方が難聴により障害者手帳をお持ちの場合、難聴の等級に応じて補聴器購入費用の補助を受けられる制度があります。
障害者手帳の取得についてや、補助制度の詳細は市町村によって異なるので、お住まいの市町村の福祉法担当窓口にお問い合わせください。

参考:(外部サイト)厚生労働省 補装具費支給制度の概要

自治体による助成制度

各自治体ごとに補聴器の助成制度が用意されている場合があります。

詳しくはケアマネジャーや各自治体の高齢者窓口、地域包括支援センターに確認をしてみましょう。

補聴器の購入方法

購入方法についてご紹介しておきましょう。実際に補聴器を購入する際には、おおむね以下のような流れとなります。

1)聴こえにくいと感じたら、まずは耳鼻科に相談してください。難聴と診断された場合は、補聴器の購入を検討します。
2)補聴器取扱店に行くと、専門の販売員が状況や要望を聞いてカウンセリングしてくれます。わからないことや不安なことは、小さなことでも質問して解決することです。
3)聴力を測定します。専門の機器を用いて「聴こえ」の状態を把握しましょう。
4)聴力や要望に適した補聴器を選定し、調整を行います。
5)実際に装着し、きちんと聞こえるか違和感や不快感がないか確認します。
6)補聴器を付けた状態で聴力を測定し、問題なければ購入となります。

店舗によっては購入前に貸出しを行っているところもあるので活用するといいでしょう。