和式トイレを洋式にできる簡易設置式洋式便座のレンタルと購入の費用は？ - 介護の専門家に無料で相談「安心介護」介護の基礎知識

和式トイレを使うのが辛い人はいませんか？洋式へのリフォームはそれなりに費用がかかるので、お勧めなのが和式トイレを洋式にできる簡易設置式洋式便座。置くだけですぐに使えて価格も安く、手軽さが魅力です。購入がよいのか、レンタルできるのかなど洋式便座の情報をご紹介します。

【目次】
・簡易設置式洋式便座を設置する際知っておきたいこと
 ・介護保険や助成制度を利用しよう
 ・簡易設置式洋式便座の種類を知って賢い選択を
 ・最後に

出展：ダスキンヘルスレント

簡易設置式洋式便座を設置する際知っておきたいこと

置くだけで和式トイレを洋式に

置くだけで和式トイレを洋式に変えられる、簡易設置式洋式便座をご存知ですか？工事が不要なので、トイレのリフォームをする必要もなく、明日からでも使うことができます。費用があまりかからないのもメリットです。

もし和式トイレを洋式にリフォームした場合、工事費用は約30～50万円。まとまった価格になるので、二の足を踏む人も多いことでしょう。簡易タイプの便座ならぐっと費用は安く、負担も少なくて済みます。

＞＞和式トイレを洋式にできる簡易設置式洋式便座の種類と選び方

簡易設置式洋式便座のレンタル？それとも購入？

簡易設置式洋式便座は、レンタルはできるのでしょうか？残念ながら排泄関係の用具は人の使ったものが敬遠されることもあり、レンタルはまずないのが現状です。購入を視野に入れて探しましょう。

介護保険を使う場合の条件は

簡易設置式洋式便座の価格負担を考えると、検討しておきたいのが介護保険の利用ですが、購入前に要介護認定を受けていることが条件です。原則として要介護2以上であれば利用可能です。

要支援1や2、要介護1の場合は、利用者の状態によっては一定の手続きの上で利用できるので、まずは自治体や担当ケアマネジャーに相談してみて下さい。早めに担当ケアマネジャーに相談することで、早めにトイレタイムを快適に変えたいものです。

介護保険や助成制度を利用しよう

簡易設置式洋式便座購入の際の負担額

簡易設置式洋式便座を購入する場合、タイプにもよりますが価格は約1～2万円です。レンタルがまずない故に、設置には購入する必要があるのですが、介護保険を利用すれば基本的に自己負担が1割となります。そのため1000円～2000円程度の負担で手に入れることが可能です。

世帯の収入が多い場合等は、所得に応じて自己負担割合が2割または3割になります。その場合は自己負担金額が異なりますのでご注意ください。

＞＞ポータブルトイレ（持ち運びトイレ）とは選び方と利用方法

自治体の補助も要チェック

洋式便座を和式トイレに取り付ける際に、介護保険だけではなく、自治体の補助もチェックしておきましょう。トイレ改修工事などの際に、自治体によっては高齢者住宅改修費用助成制度を利用することができるかもしれません。

助成金をもらうための条件とは

自治体の助成制度を利用するには、要介護の認定がおりていることが条件という場合が多いもの。また、工事内容によっては助成金がおりないこともあります。利用が可能かどうか、自治体に早めに相談してみましょう。

簡易設置式洋式便座の種類を知って賢い選択を

種類と価格の差を事前に確認しよう

洋式便座の種類と価格ですが、標準タイプなら1万円台が中心で、長時間座っても疲れないソフト便座は約1～2万円。寒い時期にうれしい暖房付き便座は2万円台が中心で、ウォッシュレット付だと2～5万円台となります。

段差のある和式トイレの場合はどうなる？

古い住居や飲食店で見かける、便器の設置場所が一段高くなっている和式トイレにも、簡易設置式洋式便座を設置することができます。段差あり用便座は高さが低くなりますが、段差なし用便座と価格はあまり変わりません。

知っておきたい、必要なスペースやメンテナンス

トイレが狭くて洋式便座をかぶせることができない場合にも解決策があり、横に置けるタイプの便座もあります。洋式便座を設置する前には、必ずトイレのサイズを計り、足がつかえてしまわないかなどをチェックしてから購入しましょう。

ところで簡易設置式洋式便座は置くだけで簡単に設置できますが、その分内部に排泄物が飛び散ることも。メンテナンスについては、便座はこまめに掃除シートで拭き、定期的に全体を外してブラシで掃除すると良いでしょう。

最後に

ここまで説明してきたレンタル費用や購入価格は、あくまで一例となっています。

福祉用具・介護用品を選ぶ際には、福祉用具の専門員（福祉用具専門相談員）や専門ショップの店員さんに相談したうえで選ぶといいでしょう。都道府県の指定外の事業者から購入した場合は、たとえ保険給付対象のものでも、介護保険給付の対象とはならず、自己負担となるのでご注意ください。

介護保険制度を利用したサービスについては、各市区町村で異なる場合があるのでケアマネジャーや介護保険担当窓口で事前にご確認すると安心です。

ケアマネジャーのいない方は、地域包括支援センターや自治体の高齢者窓口、社会福祉協議会に問い合わせをしてみてください。