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車椅子をレンタルするための準備

duskin_lp2-4一人で歩き自由に行動できるというのは、どれほど高齢になっても理想的なことです。しかし、加齢とともに筋力を含めた身体のさまざまな機能が衰えたり、病気を理由に歩くことができなくなったりして、介護を受けている方はたくさんいます。さらに高齢化が進行し、そのような方はどんどん増えているのです。
介護を必要とする方々のために、車椅子をレンタルできるサービスがあります。車椅子は厚生労働省によって、介護保険における福祉用具貸与サービスを受けられる用具に指定されています。つまり「介護保険で車椅子を借りられる」ということです。ただし要介護度によっては、車椅子のレンタルがその対象にならない場合があるので注意しましょう。

では、どのような手順で介護保険による車椅子のレンタルが利用できるのか。注意すべき点を踏まえながら解説していきましょう。

要介護認定を受ける

車椅子のレンタルなど介護保険制度に基づく介護サービスを利用しようとする場合、まずは要介護認定を受ける必要があります。福祉用具貸与サービスも介護保険制度の一環なので、当然ながら認定が必要です。
居住する市区町村の各役所に、介護保険被保険者証もしくは医療保険被保険者証(年齢が40〜64歳までの場合)を持参し、要介護認定の申請に来た旨を伝え必要書類を作成し提出しましょう。その後、調査と審査を経て「非該当(自立)」「要支援(1〜2)」「要介護(1〜5)」いずれかの要介護度が認定されるという流れになります。

ケアプランを作成してもらう

要介護認定を受けたら、いずれかの居宅介護支援事業所に利用を申し込み「居宅サービス計画(ケアプラン)」を作成してもらいましょう。その中で、必要や希望に応じて福祉用具貸与として車椅子レンタルを利用するということになります。

注意事項

車椅子のレンタルに当たっては、次のような点について把握・注意してください。

・認定された要介護度が要支援1・2、もしくは要介護1の場合、基本的に車椅子は貸与の対象外です。ただし、要介護認定をする際の調査内容によっては、例外的に認められることがあります。
・要介護2から要介護5に認定されている人は、車椅子のレンタルが認められています。
・自己負担額はレンタル費用の1割で、例えば1ヵ月のレンタル料が1万円であれば1,000円となります。なお、自己負担額はレンタル事業者や車椅子のタイプによって異なるので、正確なレンタル費用に関してはケアマネージャーに相談しましょう。

現在、レンタルされる車椅子にも様々なタイプがあります。例えば利用者の体型や姿勢に合わせることのできる座位保持タイプや、介助者に便利な足踏みブレーキ付きのタイプといったものです。いずれにせよ、介護保険の福祉用具貸与サービスを利用することで、利用者が在宅でも外出時でも快適な生活を送る手助けになることは間違いないでしょう。