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グループホームとは 特徴と探し方

グループホーム

グループホームとは

グループホームは、認知症(急性を除く)の高齢者に対し、家庭に近い環境で共同生活を送る事を可能にする共同生活住居です。

別名で、認知症対応型共同生活介護や認知症高齢者グループホームと呼ばれることもあります。

グループホームでは、高齢者自身ができうる限り、極力自分自身で食事・清掃・入浴等の身の回りを行い、症状改善や維持を図っていきます。

グループホームで提供されるサービス

グループホームには、認知症について正しい知識と介護経験を持つ介護スタッフが見守り・食事・掃除・洗濯・入浴・機能訓練・緊急時対応など日常生活のサポートを行います。

家庭に近い環境で家事や日常生活を行えるよう、個々の生活を重視し、残された能力を最大限に発揮できるような環境を提供することで、症状改善や維持を図り生活の質の向上を図ります。

 

グループホームの5つのメリット

1. 安心の運営

グループホームは、一般的に社会福祉法人や地方自治体、NPOなどによって運営されている地域密着型の介護施設であり、ご本人やご家族の方が安心して生活を送ることができます。

2. 家庭的な雰囲気での生活

グループホームで最も特徴的なことは、なんと言っても自宅で過ごすのと同じような家庭的な雰囲気での生活が可能なところです。

グループホームでは、5~9名のユニットで共同生活を行うため、とても家庭的な環境です。

3. プライベート空間の確保

共同生活は行うものの各個人に対し、最低7.43㎡(和室4.5畳)の個室が用意されるため、プライベートな空間を確保することもできます。

個室には、今まで使っていた家具や生活用品を持ち込むこともでき、家庭にいた時の雰囲気のまま過ごすことができます。

4. 入所者間の交流

個室は確保されていますが、キッチン・食堂・浴室などは共同で使用するため、自然と入居者間でのコミュニケーションが発生します。

趣味を共有したり、気の合う友人ができると日々の生活も楽しくなり、きっとイキイキと過ごすことができるかもしれません。

 

グループホームの探し方

グループホームを探す時に大事なことは、基本的には、「契約」、「立地」、「サービス」に気をつけ選ぶ必要があります。

また、入所する場合の条件等も施設ごとに異なる場合があるため、個人での情報収集が難しい場合がありますが近日では地場の不動産会社の様な介護施設の紹介会社もできており、活用するとスムーズに入所を決めることができたりします。

「グループホームについて相談したい・・・」と思ったらこちら

もちろん、グループホームの入所を決定する前の施設見学等も紹介会社が一括で対応していることから、スムーズな施設選びが可能となります。

 

入所するための条件は?

グループホームに入所するには、大きく介護度と住民票の場所の2つ条件があります。

 条件1.介護度

介護度の条件としては、グループホームは「65歳以上の要支援2または要介護1以上の認知症患者」を対象としており、医師から認知症と診断を受けている証明書が必要となります。

条件2.住民票

住民票の条件としては、グループホームは地域密着型サービスのため、「施設のある自治体に住民登録があることが条件」となります。

ただし、自治体によっては、住民票を移しても原則として3ヶ月以上在住が必須の地域もあることから注意が必要です。

 

グループホームの費用は?

グループホームに入所する場合、多くの場合、入居に入居一時金(初期費用)と月額料金が必要になります。

初期費用は0~数百万円、月額利用料は15~30万円程度と施設によってかなり異なりますが、有料老人ホームと比較すると費用は安めとなることがあります。

月額費用には、食費や居住費、雑費が含まれることが多くあります。

また、費用はマンションやアパートと同様に都心部ほど費用が高めに設定される傾向にあります。

 

入所を決めた場合の入所手続きは?

実際にグループホームに入所を希望する場合、最終的に各施設で申し込みを行う必要があります。

申し込みの際には、入所申込書の提出、訪問あるいは来訪による面談があり、住民票・健康診断書・所得証明書・面談・診断書などの必要書類を提出する必要があります。

提出が完了してからは、施設スタッフなどが、「自立度」「要介護度」「介護の必要性」「資産や収入額」などから、各施設の基準に照らし合わせ、入所の可否が決定されます。

 

入所するにあたっての注意点

最後にグループホームに入所するにあたって、注意が必要なことが症状が悪化した場合、退去する必要がある可能性があることです。

グループホームでは、食事づくりや掃除など身の回りのことを入所者が可能な範囲で自ら行うことが特徴となっており、介護度が上がり自ら行うことが困難になった場合、退去を求められる可能性があります。

また、医師や看護師の常駐が必須ではないグループホームでは、受けられる医療ケアは最低限となるため、慢性疾患のために日常的な医療ケア(経管栄養や酸素吸入等)などが必要となる場合にも入居ができなかったり退去を求められる可能性があるので、注意が必要です。